私たちの価値「壁を越え、共に挑み、期待を超える」を発揮できるチームづくりを目指し、当期は人財育成・組織文化醸成に積極的に取り組んでいきます。

CHRO就任の想いと決意

2025年4月1日付で、執行役員 CHROに就任した山口です。CHRO就任前、私は執行役員 生産担当として、「Joy for Life^® －食で未来によろこびを^®－」の実現を目指し、安全安心な製品の安定供給や持続可能な生産体制・基盤の構築に取り組んでいました。今回のCHRO就任により、目指すべき未来に変わりはありませんが、人財の側面から当社の企業価値向上に向け全力を尽くします。

昨年度のエンゲージメントサーベイの結果から、組織への愛着や貢献意欲は全体としては改善傾向が見られましたが、経営戦略の浸透には課題があると認識しています。

人財は当社の企業価値向上の原動力となるため、改めてVMV（ビジョン・ミッション・バリュー）の理解浸透を再度推進していきます。私は、従業員一人ひとりが自分の仕事の役割や貢献、意義を実感し、自らの成長が企業価値向上につながっていると感じることで、従業員一人ひとりのエンゲージメント向上が企業成長実現のドライバーになると考えています。当社が目指す姿をはじめ経営戦略に連動した人財戦略を、経営チームが引き続き丁寧に発信していきます。説明・対話会の際に寄せられた従業員からの意見や指摘に対してフィードバックを行い、積極的なコミュニケーションを重視することで課題解決に取り組んでいきます。また、dX推進※においては、対応力が競争力の大きな差別化要因となる時代に突入し、対応力向上のためには、人財育成を含め中長期の継続した取り組みが必要です。デジタル技術を活用して業務プロセス、製品、サービス、ビジネスそのものを変革し、競争上の優位性を確立することを目指していきます。
※当社は単なる手段としてのデジタル化ではなく、本来の目的である「業務におけるトランスフォーメーション」を実現することを重視するため「X」に重きを置き「dX」と表記しています。

人財ポリシー

昨年度、当社は人事マネジメントの方向性を、個々の価値創出力を最大化する人的資本経営に転換し、目指す姿として人財ポリシーを制定しました。社内外から、人財育成や組織力向上に対する期待感が高まり、全体として前向きな反応を実感しています。

人財ポリシーの方向性として、①一人ひとりのケイパビリティの拡大、②全マネジメント層の重点強化、③最適人員の最適配置、④成長を促す環境の整備、を掲げています。個人の個性や能力を最大限に発揮し、自律的な挑戦と成長ができることは、当社の持続的な成長につながると考えています。

現在、当社では人財育成の一環としてローテーションを重視しています。当然、組織の活性化という側面もありますが、従業員一人ひとりが変化に対して挑戦することや成長の機会へとつなげる思考になることが大事です。注力するポイントは、個人と会社が共に成長できる企業文化を変革することとしております。同時に、それぞれが活躍できる仕組みづくりとして、各統括部を一つの軸としながら機能単位で人財育成体制を設置しています。キャリア・デベロップメント・プログラムを通じて個人のキャリアプランを把握し、人財開発グループと連携しながら、各従業員のキャリアアップに向けた施策などを検討・実施します。その際には職場でのOJTだけでなく、外部研修なども活用し、両面から従業員の成長をサポートしていきます。

基盤となる人権尊重

当社の人権尊重の取り組みは、「サステナビリティ委員会」傘下の「人権部会」が推進しています。2023年度には人権部会において人権デューデリジェンス（以下 人権DD）を実施し、人権DDプロセス構築における課題やステークホルダーを特定し、当社の現状と検討事項を整理しました。ロードマップに従い、2024年度より課題の緊急度と重要度による優先順位付けを行い、対応を進めています。

また、人権意識の向上や人権尊重の風土づくりを推進するため、従業員への研修を継続的に実施しています。2024年度は、前年度に引き続き国内外の当社グループ全従業員を対象に人権e-ラーニングを実施し、人権方針の周知、人権DDから抽出された課題の取り組み、LGBTQ+の取り組みについて理解促進を図りました。

人財委員会設置

2025年度期首に、人的資本経営の推進に向け、これまでサステナビリティ委員会傘下にあった人的資本部会を発展的に解消し、経営会議の諮問機関として「人財委員会」を設置しました。「人財委員会」の役割は、経営戦略に連動した人事戦略の策定や実効性の強化です。その観点から「人財委員会」の重要テーマは、当社が人的資本経営で重視する人財育成・組織文化醸成、健康経営・ウェルビーイングの促進、DE&Iをはじめ、経営戦略に基づいた人財ポートフォリオの構築、ステークホルダーへ価値を提供できる人財育成投資と設定しています。2025年度は、人財育成・組織文化醸成にフォーカスすることで、私たちの価値「壁を越え、共に挑み、期待を超える」を発揮できるチームづくりに取り組んでいきます。