低負荷商品開発

低負荷商品比率向上への取り組み

研究開発部門、品質保証部門、各事業部門、生産・物流部門など全社横断的に組織された「サステナブル商品開発部会」では、低負荷商品の定義を①地球環境への低負荷②人の作業・労働環境等の低負荷③食資源枯渇への対応の少なくも一つに合致する新商品又はリニューアル品（現状より低負荷の向上も含む）と定め、低負荷商品比率2030目標100％※1の達成を目指し、比率向上の推進とモニタリングに取り組んでいます。
一方、商品の中身※2に限定した低負荷商品比率をみると、現状はまだ30％と低いことから、サステナブル商品開発部会では、部門横断的に比率向上策の議論をし、2030年の目標を38％に設定しました。・・図1

図1

容器包装においては、今後さらにプラスチック廃棄ゼロの取り組みを推進することで、2030年の低負荷商品比率100％目標に繋げています。プラスチック廃棄ゼロに向けては、「パッケージング分科会」※3が中心となり、「スマートグリーンパック^®（地球環境と使用性に配慮した、J-オイルミルズの紙パックシリーズ）」の開発強化・横展開や、プラスチックのモノマテリアル化※4によるリサイカブル化を推進しています。
さらに、現状の低負荷商品を対象別に分類すると（図２）、①地球環境への低負荷と②人の作業・労働環境へ対応した商品が多いですが、2030年に向けては、③食資源枯渇への対応に当たる賞味期限延長やフードロスへ対応した新商品開発、また既存品の賞味期限延長等の取り組みを強化していきます。

図2

また、低負荷新商品開発や低負荷を取り入れたリニューアルを推進し、それらを確実且つ継続的にモニタリングしていく為に、商品設計・開発プロセスの中に環境チェックリストを導入しました。・・図3
2023年の導入後、段階的に対象範囲を拡大しており、新商品開発やリニューアル品に当社の企業理念体系における目指すべき未来「Joy for Life」を実現する手段の一つである「低負荷」を積極的に取り入れ、社内外に発信する情報の一貫性、適切性を高めることを目的としています。

図3