GRIスタンダード対照表
一般開示項目
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
|---|---|---|---|
| GRI102：一般開示事項 | 1.組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | 会社概要 | |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 事業領域 | |
| 102-3 | 本社の所在地 | 会社概要 | |
| 102-4 | 事業所の所在地 | 会社概要 | |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 会社概要 | |
| 102-6 | 参入市場 | 事業領域 | |
| 102-7 | 組織の規模 | 会社概要 | |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | ダイバーシティ＆インクルージョン ESGデータ |
|
| 102-9 | サプライチェーン | サプライチェーンマネジメントの強化 | |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | ||
| 102-11 | 予防原則またはアプローチ | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 | |
| 102-12 | 外部イニシアチブ | J-オイルミルズのサステナビリティ > 参画・賛同している主要な外部イニシアティブ | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | J-オイルミルズのサステナビリティ > 団体の会員資格 | |
| 2.戦略 | |||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップメッセージ | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | トップメッセージ J-オイルミルズレポート J-オイルミルズのマテリアリティ |
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| 3.倫理と誠実性 | |||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 企業理念 行動指針および行動規範 方針 内部統制システムに関する基本方針 |
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| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 > ヘルプライン内部通報制度 | |
| 4.ガバナンス | |||
| 102-18 | ガバナンス構造 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-19 | 権限移譲 | コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 サステナビリティ推進体制 > 推進体制 |
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| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 | |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ステークホルダーとのコミュニケーション強化 > 取り組み | |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-25 | 利益相反 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 J-オイルミルズのマテリアリティ サステナビリティ推進体制 ステークホルダーとのコミュニケーション強化 |
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| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 | |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | コーポレートガバナンスの強化 | |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンスの強化 リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 |
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| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | コーポレートガバナンスの強化 リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 |
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| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | ||
| 102-35 | 報酬方針 | コーポレートガバナンスの強化 > 役員報酬の考え方 | |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレートガバナンスの強化 > 役員報酬の考え方 | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | コーポレートガバナンスの強化 > 役員報酬の考え方 | |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | コーポレートガバナンスの強化 > 役員報酬の考え方 | |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | コーポレートガバナンスの強化 > 役員報酬の考え方 | |
| 5.ステークホルダー・エンゲージメント | |||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ステークホルダーとのコミュニケーション強化 | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | ||
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ステークホルダーとのコミュニケーション強化 | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ステークホルダーとのコミュニケーション強化 | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | J-オイルミルズのマテリアリティ | |
| 6.報告実務 | |||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 有価証券報告書 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | J-オイルミルズ のサステナビリティ J-オイルミルズレポート |
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| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | J-オイルミルズのマテリアリティ ESGデータ |
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| 102-48 | 情報の再記述 | ||
| 102-49 | 報告における変更 | J-オイルミルズのサステナビリティ > 編集方針 | |
| 102-50 | 報告期間 | J-オイルミルズのサステナビリティ > 編集方針 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | J-オイルミルズのサステナビリティ > 編集方針 | |
| 102-52 | 報告サイクル | J-オイルミルズのサステナビリティ > 編集方針 | |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | J-オイルミルズのサステナビリティ > 編集方針 | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | GRI スタンダード対照表 | |
| 102-55 | 内容検索 | GRI スタンダード対照表 | |
| 102-56 | 外部保証 | GRI スタンダード対照表 | |
マネジメント手法
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
|---|---|---|---|
| GRI103：マネジメント手法 | 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 |
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| 103-3 | マネジメント手法の評価 | 方針 コーポレートガバナンスの強化 > 概要と体制 ESGデータ |
経済
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
|---|---|---|---|
| GRI201：経済パフォーマンス | 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書 地域社会への貢献と協働 ESGデータ ステークホルダーとのコミュニケーション強化 |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | ||
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 | |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | ||
| GRI202：地域経済での存在感 | 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) | |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ||
| GRI203：間接的な経済的な インパクト |
203-1 | インフラ投資および支援サービス | 地域社会への貢献と協働 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | ||
| GRI204：調達慣行 | 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | |
| GRI205：腐敗防止 | 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | ESGデータ | |
| GRI206：反競争的行為 | 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ESGデータ |
環境
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
|---|---|---|---|
| GRI301：原材料 | 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ESGデータ | |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ESGデータ | |
| GRI302：エネルギー | 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | ESGデータ |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ESGデータ | |
| 302-3 | エネルギー原単位 | ESGデータ | |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | ESGデータ | |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ESGデータ | |
| GRI303：水 | 303-1 | 水源別の取水量 | ESGデータ |
| 303-2 | 取水によって著しい影響を受ける水源 | ESGデータ | |
| 303-3 | リサイクル・リユースした水 | ESGデータ | |
| GRI304：生物多様性 | 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト | |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | ||
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ||
| GRI305：大気への排出 | 305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) | ESGデータ |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) | ESGデータ | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) | ESGデータ | |
| 305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | ESGデータ | |
| 305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | ESGデータ | |
| 305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | ||
| 305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な 大気排出物 | ESGデータ | |
| GRI306：排水および廃棄物 | 306-1 | 排水の水質および排出先 | ESGデータ 水とエネルギー > 水資源の保全 |
| 306-2 | 種類別および処分方法別の廃棄物 | ||
| 306-3 | 重大な漏出 | ||
| 306-4 | 有害廃棄物の輸送 | ||
| 306-5 | 排水や表面流水によって影響を受ける水域 | ||
| GRI307：環境コンプライアンス | 307-1 | 環境法規制の違反 | |
| GRI308：サプライヤーの 環境面のアセスメント |
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 |
社会
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 | |
|---|---|---|---|
| GRI401：雇用 | 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESGデータ |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | ||
| 401-3 | 育児休暇 | ESGデータ | |
| GRI402：労使関係 | 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | |
| GRI403：労働安全衛生 | 403-1 | 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 | |
| 403-2 | 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤 および業務上の死亡者数 | ESGデータ | |
| 403-3 | 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 | ||
| 403-4 | 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 | 労働安全衛生方針 | |
| GRI404：研修と教育 | 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ESGデータ |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人財育成 | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている 従業員の割合 | 人財育成 | |
| GRI405：ダイバーシティと 機会均等 |
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ダイバーシティ＆インクルージョン コーポレートガバナンスの強化 |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ESGデータ | |
| GRI406：非差別 | 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | |
| GRI407：結社の自由と団体交渉 | 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー | 人権方針 |
| GRI408：児童労働 | 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権方針 サプライチェーンマネジメントの強化 |
| GRI409：強制労働 | 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権方針 サプライチェーンマネジメントの強化 |
| GRI410：保安慣行 | 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | |
| GRI411：先住民族の権利 | 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | |
| GRI412：人権アセスメント | 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | ||
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投 資協定および契約 | ||
| GRI413：地域コミュニティ | 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発 プログラムを実施した事業所 | 地域社会への貢献と協働 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的) を及ぼす事業所 | ||
| GRI414：サプライヤーの 社会面のアセスメント |
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | お取引様CSR調達ガイドライン パーム油調達ガイドライン |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した 措置 | サプライチェーンマネジメントの強化 ESGデータ |
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| GRI415：公共政策 | 415-1 | 政治献金 | |
| GRI416：顧客の安全衛生 | 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの 評価 | 品質方針 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 品質方針 | |
| GRI417：マーケティングと ラベリング |
417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 品質方針 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 食の安心安全 > 取り組み | |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | ||
| GRI418：顧客プライバシー | 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体 化した不服申立 | ESGデータ |
| GRI419：社会経済面の コンプライアンス |
419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | リスクマネジメント強化とコンプライアンスの推進 |